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社会


教育における公平性 -心身障害、学習困難、社会的不利を抱える生徒たち-
(書影)
著者:
OECD
翻訳:
弓削俊彦
定価:
本体3500円+税
仕様:
B5判並製 224頁
発行:
2007年
ISBN:
4-906445-25-7
教育における公平性とは、すべての生徒に平等に資源を分け与えるということではない。障害や学習に不利な環境を抱える生徒が、他の子どもたちと同じように学びの成果を享受するためには、追加的資源の提供が求められる。
本書は、OECD加盟国における特別支援教育の実践を概説し、特別教育を要する生徒たちに関する、より包括的な一連の統計と公平性を示す指標を収録するものである。「心身障害」「学習困難」「社会的不利」のカテゴリーに分類された生徒の数、彼らがどこで教育を受けているか(特別学校、特別クラス、あるいは通常学校)、ジェンダーについてのデータ、物理的な教育条件や教師一人当たりの生徒の割合などの情報も収録され、特別教育についての各国の事情や認識、統合教育の到達度など浮き彫りにする。
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生徒の学校への関わり 帰属意識と参加 ―PISA2000年調査の結果から
(書影)
著者:
OECD
監訳:
渡辺良
翻訳:
篠原真子・弓削俊彦
定価:
本体2000円+税
仕様:
B5判並製 120頁
発行:
2006年4月
ISBN:
4-906445-22-5
OECD-PISAによる「生徒の学習到達度」調査は、15歳児を対象に、社会生活をおくる上で必要な知識や技能、すなわち「科学的リテラシー」「数学的リテラシー」「読解力」「問題解決能力」などが、どの程度身についているかを国際的に比較可能なデータとして示すものであるが、この世界規模の調査の際には、リテラシーの背景となる、学校や生徒に関する情報についても収集されている。
本書は、それらのデータを「Student Engagement at School―生徒の学校への関わり」の観点から分析・解釈した報告書である。
学校に対して愛着や一体感をもっている生徒、または不信感や不満を持っている生徒が、各国でどのような広がりをもっているのか。学校への参加意識とリテラシー得点には関係性があるのか。等々、豊富なデータから各国の15歳児たちの横顔が見えてくる。

企業の社会的責任
Corporate Social Responsibility :Partners for Progress
(書影)
著者:
OECD
翻訳:
今井正太
定価:
本体1500円+税
仕様:
四六判並製 224頁
発行:
2004年10月
ISBN:
4-906445-20-9
c0030
OECDが「CSR(企業の社会的責任)への取り組み方」をテーマに円卓会議を開催した。本書は会議に出席した各企業、政府、ビジネススクール、民間各団体からの代表者のプレゼンテーションを編集したものである。第1部では「グロ−バル経済におけるCSR」、第2部は「地域社会における企業の協力」、第3部は「CSRを育成する倫理的投資」というテーマで各代表者が理念とCSR推進事例の紹介を行った。
OECD加盟国の各企業がグローバル化に対応して「いかにビジネスを行うか」についての哲学を進化させ、官と民が協力して、事業を通じて社会問題に取り組む事例が数多く紹介されている。Hitachi Foundation(日立基金)の事例も第2部で触れられている。本書は企業の経営者、従業員、労働組合がそれぞれの立場でCSRをいかに考え、いかに果たしていくかを探る上で、参考になるところが多い書である。

未来の学校教育
Innovating Schools
(書影)
著者:
OECD
翻訳:
弓削俊彦
定価:
本体1500円+税
仕様:
四六判並製 224頁
発行:
2002年12月
ISBN:
4-906445-09-8
c0037
制度としての「学校」は、今日その目的を充分に果たしているか? IT化が進む現代、情報取得やコミュニケーションの場は「学校」に依存しなくなっている。本書は、24ヶ国の専門家による会議の記録であるが、ヨーロッパの伝統や、アジア諸国の現状を分析しつつ、今後もとめられる教育のあり方を模索する。

食品の安全と品質 ―自由貿易をめぐる最近の話題
Food Safety and Quality : Trade Considerations
(書影)
著者:
OECD
翻訳:
弓削俊彦
定価:
本体1000円+税
仕様:
四六判並製 124頁
発行:
2002年6月
ISBN:
4-906445-13-6
c0063
食品の製造・流通過程における諸々の規制は、国ごとに大きな違いがあり、貿易摩擦の一因となっている。狂牛病、遺伝子組み替え食品、残留殺虫剤、放射線照射食品、その他多くの問題に対し消費者意識が高まりつつある今、生産者利益と矛盾しない国際的な基準設定は可能であろうか?  本書は、この問題を法律的視点ではなく、経済的視点から検証したもの。主な国際条約の要約をもとに、現在の争点を解説・分析し、今後の課題を提示する。

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